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太陽光発電のコンサルティング会社、資源総合システムは12月、2017年における太陽光発電の世界導入量が太陽光パネルの出力換算で102.2GWになったと予測した。同社調査事業部の貝塚泉部長は、「原動力は中国。中国の導入量は50GWを超える」とし、中国が牽引する形で世界の太陽光発電市場が成長していると分析した。

一方、米国の調査会社、SPVマーケットリサーチは11月、17年における世界の太陽光発電導入量が太陽光パネルの出力換算で前年比32％増の95GWに達すると予想した。中国が52.2GW、米国が15.2GW、インドが10.4GWで、日本が6.6GWと内訳を公開。中国が50％以上のシェアを占め、市場をけん引したと報告している。

両社の分析に共通しているのは、17年も16年と同様、中国、米国、インド、日本の4ヵ国が太陽光発電の主要導入国であり、特に中国の伸びが顕著で世界市場を左右しかねない勢いであること。

貝塚部長は、「中国の目標は2020年までに累計導入量105GWだが、すでにこの目標は達成済み。各省の導入計画を合わせると2020年に230GWになるので、目標を上方修正するのでは」とし、「中国でも出力抑制や系統連系の問題が浮上しているが、電力需要地に太陽光発電設備を設置する方向へシフトしており、農地や養殖池に（太陽光発電を）入れる計画もある。中国政府は急に市場が冷え込むような政策は取らないだろう」と語った。